平均年収を調べる

年齢と性別を選択すると、doda「平均年収ランキング2024」の正社員データと、国税庁「令和5年民間給与実態統計調査」の全労働者データを同時に表示します。

年代別平均年収一覧表

doda 2024年調査(正社員のみ)と国税庁令和5年調査(全労働者)の年代別平均年収を比較した表です。

年代 doda全体 doda男性 doda女性 国税庁全体 国税庁男性 国税庁女性
全年代 426万円 481万円 366万円 460万円 569万円 316万円
20代(20〜29歳) 360万円 385万円 337万円 331万円 354万円 303万円
30代(30〜39歳) 451万円 504万円 390万円 449万円 524万円 341万円
40代(40〜49歳) 519万円 601万円 420万円 511万円 633万円 343万円
50代(50〜59歳) 607万円 680万円 442万円 543万円 701万円 337万円
60代(60〜64歳) 609万円 641万円 438万円 445万円 573万円 278万円

※ 国税庁の20代は「20〜24歳」と「25〜29歳」の平均、30代は「30〜34歳」と「35〜39歳」の平均として算出。40代〜60代も同様に5歳階層の平均を年代別に集計。

doda調査 年齢別平均年収(正社員のみ)

doda「平均年収ランキング2024」に基づく、20歳から65歳までの年齢別平均年収です。2023年9月〜2024年8月にdodaサービスに登録した約60万人の正社員データを集計しています。

年齢全体男性女性
20歳277万円294万円266万円
21歳280万円301万円266万円
22歳296万円311万円282万円
23歳314万円330万円300万円
24歳342万円361万円325万円
25歳358万円379万円339万円
26歳379万円402万円357万円
27歳392万円419万円365万円
28歳403万円434万円372万円
29歳413万円447万円377万円
30歳425万円463万円383万円
31歳431万円474万円382万円
32歳438万円484万円385万円
33歳443万円493万円385万円
34歳458万円511万円391万円
35歳459万円513万円393万円
36歳466万円526万円394万円
37歳472万円532万円399万円
38歳482万円548万円400万円
39歳496万円569万円408万円
40歳507万円580万円417万円
41歳507万円580万円418万円
42歳514万円591万円420万円
43歳509万円590万円415万円
44歳512万円593万円418万円
45歳521万円608万円420万円
46歳530万円617万円421万円
47歳530万円615万円425万円
48歳533万円623万円420万円
49歳543万円632万円430万円
50歳556万円650万円427万円
51歳554万円642万円420万円
52歳568万円652万円436万円
53歳591万円674万円446万円
54歳611万円695万円450万円
55歳625万円703万円451万円
56歳632万円707万円447万円
57歳654万円729万円456万円
58歳659万円720万円461万円
59歳734万円790万円497万円
60歳693万円732万円518万円

国税庁調査 年齢階層別平均年収(全労働者)

国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」に基づく、年齢階層別の平均年収です。正規雇用・非正規雇用を含む全給与所得者が対象です。

年齢階層全体男性女性
20〜24歳267万円279万円253万円
25〜29歳394万円429万円353万円
30〜34歳431万円492万円345万円
35〜39歳466万円556万円336万円
40〜44歳501万円612万円343万円
45〜49歳521万円653万円343万円
50〜54歳540万円689万円343万円
55〜59歳545万円712万円330万円
60〜64歳445万円573万円278万円
65〜69歳354万円456万円222万円
dodaデータと国税庁データの違いについて

本ページで掲載している2つのデータは、それぞれ調査対象と集計方法が異なります。データの性質を理解した上で比較することが重要です。

  • doda「平均年収ランキング2024」:転職サービス「doda」に登録した20〜65歳の正社員のみ約60万人のデータを集計。正規雇用者に特化した民間調査であり、転職関心層の年収傾向を把握するのに適しています。調査期間は2023年9月〜2024年8月。
  • 国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」:源泉徴収義務者(民間事業所)から抽出したパートタイム・アルバイトを含む全給与所得者のデータを集計した基幹統計。日本全体の給与実態を把握する最も網羅的な公式統計です。調査対象は令和5年12月31日現在の給与所得者。

この違いにより、正社員のみを抽出したdodaの平均年収は、非正規雇用を含む国税庁の全体平均より高めに表れる傾向があります。特に女性の差が大きいのは、女性の非正規雇用割合が男性より高いためです。一方で男性の特定年齢層では国税庁の方が高くなる場合もあり、これは国税庁のデータに高年収の正社員が多く含まれること等が影響しています。

年齢による年収の推移

日本の平均年収は、年齢とともに上昇し50代でピークを迎えるという共通の傾向が両データで確認できます。ただし、ピークの年齢や金額、男女差の現れ方には特徴的な違いがあります。

年収が上がる時期とピーク

dodaデータでは、59歳が平均年収734万円で最も高く、概ね50代後半にピークが来ます。一方、国税庁データでは55〜59歳が545万円でピークとなり、同様に50代後半が最高水準です。年代別に見ると、20代から30代にかけての上昇幅が最も大きく、1年代で約90万円の増加が見られます。

60歳以降の年収変化

60歳を過ぎると、定年退職や再雇用制度の利用により、年収は大きく下がります。国税庁データでは55〜59歳の545万円から60〜64歳の445万円へ約100万円減少します。dodaデータでは60歳以降も比較的高水準を保ちますが、これは再雇用ではなく引き続き正社員として働く人に限定されているためです。

男女差の傾向

両データともに男女間の年収格差が確認されますが、その度合いは異なります。dodaの全年代平均では男性481万円に対し女性366万円(差額115万円)。国税庁では男性569万円に対し女性316万円(差額253万円)です。国税庁データで差が大きいのは、女性の非正規雇用割合が高いことが主要因です。女性の年収は30代以降横ばい傾向が強く、出産・育児によるキャリア中断が影響していると考えられています。

平均年収の中央値との関係

平均年収は一部の高所得者に引っ張られる傾向があるため、より実態に近い数値として「中央値」も注目されています。dodaの2024年調査では、平均年収426万円に対し中央値は380万円(男性420万円・女性340万円)でした。平均値と中央値に約46万円の差があることは、年収分布が一部の高年収層に偏っていることを示しています。自身の年収が平均より低くても、中央値より高ければ、全体の中では中位以上に位置していると言えます。

よくある質問

平均年収とは何ですか?

平均年収は、対象となる集団の年収データを合計し、対象者数で割って算出した1人あたりの年間収入の平均値です。ただし、平均値はごく一部の高所得者のデータに引っ張られる傾向があるため、実際の世間の年収感を知るには中央値を併せて確認することも大切です。dodaの2024年調査では、平均年収426万円に対して中央値は380万円でした。

dodaのデータと国税庁のデータはどう違いますか?

dodaのデータは正社員のみを対象とした転職サービス登録者ベースの調査です。一方、国税庁「民間給与実態統計調査」はパートタイムやアルバイトを含む全労働者の給与データを税務上の源泉徴収票から集計したものです。そのため、正社員のみを抽出したdodaの方が、非正規雇用を含む国税庁の全体平均より高めの数値になる傾向があります。

正社員と非正規雇用で平均年収はどれくらい違いますか?

国税庁の令和5年分調査では、正規雇用者の平均年収は約530万円、非正規雇用者は約202万円でした。非正規雇用の平均年収は正規雇用の4割程度にとどまっており、雇用形態による収入格差は大きいのが現状です。dodaの調査が正社員のみを対象としているのは、この雇用形態の違いを踏まえるためです。

年収を上げるにはどうすればいいですか?

年収アップの主な方法として、社内での昇進・昇格、転職による報酬改定、副業による収入の柱を増やす、資格取得で専門性を高める、資産運用で不労所得を作るなどが挙げられます。厚生労働省の調査では転職者の約37%が賃金の増加を実感しています。ただし、日本では年代とともに年収は上昇し50代でピークを迎える傾向にあるため、長期的な視点でのキャリア設計が重要です。

データソース

参照年度・最終更新日

doda データ「平均年収ランキング2024」(2024年12月20日公表)
国税庁データ「令和5年分 民間給与実態統計調査」(2024年9月公表)
最終更新日2026年7月20日
次回検証予定2026年12月(doda新ランキング公表)/2026年9月(国税庁新統計公表)

平均年収データは毎年更新されます。dodaは12月頃に当年のランキングを公表し、国税庁は翌年9月頃に前年分の民間給与実態統計調査を公表します。本ツールは公開されている最新データに基づいていますが、最新情報は各公式ページでご確認ください。

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